【復活】業績がV字回復した割安高配当株を厳選7銘柄紹介

STEP1：今回のスクリーニング条件
STEP2：業績がV字回復した割安高配当株7選
STEP3：まとめ

①時価総額1000億円以上
②予想配当利回り2.5％以上
③前期黒字転換

①過去の業績の推移
②チャートの形
③アフターコロナ関連として更に業績拡大しそうか

・2022年7月4日時点での情報をもとに作成
・マネックス証券の銘柄スカウターと、Trading Viewを活用して作成
した情報になっておりますので、事前にご理解下さい。

ニコンは、日本を代表する光学機器メーカーです。映像、精密機器、ヘルスケア、コンポーネントの4事業を展開。半導体や液晶ディスプレイの製造に用いる露光装置であるステッパー、デジタル一眼レフカメラは世界トップ。

自己資本比率は57.5%と高く、利益剰余金は5009億円、有利子負債は1300億円と財務は健全。PBRは1倍を割れており、割安な水準かと思います。

業績の推移に関しては、2021年3月期まで売上高は右肩下がりできており、2021年3月期は新型コロナウイルスの影響や構造改革費用の計上などもあり11年ぶりの赤字となりました。ですが、2022年3月期に黒字転換。今期は更に増収増益となる予想です。

ニコンの配当方針は、持続的成長に向けた投資を強化するとともに、株主重視の観点から安定的な配当を行うことを基本とし、同時に柔軟な株主還元政策により中長期的な視点に基づく最適な資本配分を実現することを基本方針としています。この方針に基づき、2023年３月期から2026年３月期までの新中期経営計画期間累計の総還元性向を40％以上とすることを目標として掲げています。

第一興商は、業務用カラオケ機器・カラオケルームの最大手です。カラオケ機器・カラオケソフトの販売・賃貸、カラオケBOX「ビッグエコー」の運営等を営む。業界トップの業務用カラオケ機器「DAM」、カラオケ店「ビッグエコー」、カラオケ音源・映像制作により日本の娯楽音楽振興とコミュニケーションの場を牽引。

自己資本比率は57.4%と高く、利益剰余金は877億円、有利子負債は478億円と財務は健全。

業績の推移に関しては、2020年3月期まで堅調に業績を伸ばすも、2021年3月期は営業利益、当期利益ともに赤字、2022年3月期は営業利益は赤字なものの、当期利益は黒字転換しました。今期業績予想は、前期から大幅に増収増益の予想です。

第一興商の配当方針は、将来の投資等のための内部留保を勘案し、連結業績に応じた積極的な利益還元を行うことを基本方針とし、連結配当性向30％以上を目安に配当を実施する方針。また、資本効率の向上のための自己株式取得も適時実施していく予定。

イオンモールは、日本最大の商業施設専業デベロッパーです。「イオン」を核テナントとする大規模ショッピングモールの開発、テナントリーシング、運営・管理を営む。中国・アセアン諸国への進出、既存モールの大規模活性化を推進。

割安性を測る指標の一つでもあるPBRが解散価値の1倍を割り込んでおり、割安な水準となってきています。

業績の推移に関しては、2020年2月期まで堅調に業績を伸ばしてきたものの、2021年2月期は新型コロナウイルスの影響もあり、上場来初の最終赤字を記録しました。ですが、2022年2月期に黒字転換。今期は過去最高の売上高を記録する見込みとなっています。ただ、営業利益率が徐々に下がってきている点は気になるポイントです。

イオンモールの配当方針は、安定的な配当継続を重視するとともに、内部留保は事業基盤強化のための成長事業、新規事業、経営体質強化のために投資していくことを基本方針としています。配当性向については連結配当性向30％以上とし、成長ステージに応じた長期・継続的な増配を目指すとのことです。

アルプスアルパインは、電子部品・電子機器・車載情報機器の製造・販売を営む大手総合電子部品メーカーです。電子部品・車載情報機器、物流の3事業を展開。主力商品は高周波デバイス、入力デバイス、光通信デバイス、アクチュエータなど。

自己資本比率は52.4%と高く、利益剰余金は2170億円、有利子負債は1132億円と財務は健全。PBRは1倍を割れてきており、非常に割安な水準かと思います。

業績の推移に関しては、2018年3月期をピークにそこから下落基調。2020年3月期、2021年3月期と2期連続赤字も、2022年3月期はV字回復。今期は更に増収増益となる見込みです。

アルプスアルパインの配当方針は、「成長投資」「健全な財務」「株主還元」の３つのバランスを意識し、『安定配当』から『安定配当＋業績連動』重視に移行し、単年度25%もしくは20円の大きい基準で安定配当、3年累計平均35%の総還元を目指すとのことです。

マツダは、国内4位の広島を本社とする自動車メーカーです。「Be a driver.」をキャッチフレーズに次世代エンジン・車両構造技術「スカイアクティブ」のコストパフォーマンスと環境性能を特色とし、グローバルにビジネス展開。

自己資本比率は43.8%と問題のない水準で、PERは8.3倍、PBRは0.51倍と非常に低く割安な水準かと思います。

業績の推移に関しては、2016年3月期以降、営業利益率が悪化してきており収益性は低下。2021年3月期には9年ぶりの赤字を記録するも、前期は反発し黒字転換。今期は過去最高の売上高を見込んでいます。

マツダの配当方針は、当期の業績及び経営環境並びに財務状況等を勘案して決定し、安定的な配当の実現と着実な向上に努めることを基本方針としています。

九州旅客鉄道は、通称JR九州と呼ばれる鉄道会社です。九州の主要都市間鉄道ネットワークを基軸に、運輸サービス・建設・不動産ホテル・流通外食など多角化事業を展開。運輸サービス事業では九州7県で22路線を運行、豪華寝台列車「ななつ星in九州」を運行、バス事業・船舶事業を営む。

自己資本比率は40.8%と問題のない水準で、PERは17.8倍、PBRは1.12倍と割高感はありません。

業績の推移に関しては、2019年3月期まで堅調に業績を伸ばし、営業利益率も15%前後と高い水準を維持。ただ、新型コロナウイルスの影響をモロに受け、2021年3月期に上場来初の営業利益マイナスを記録。前期は依然としてコロナの影響が残るものの黒字転換。今期は更に増収増益となる見込みです。

九州旅客鉄道の配当方針は、長期安定的に行っていくことが重要と考え、2025年3月期までの間は、1株当たり配当金93円を下限として、連結配当性向35%を目安に配当を行う方針です。また、状況に応じて機動的に自己株式取得を行う予定。

シチズン時計は、精密機器メーカーです。時計、工作機械、デバイス、電子機器の製造・販売を行っています。時計はセイコーと並び双璧、中価格帯を中心に「シチズン」ブランドをグローバルに展開。

自己資本比率は58.1%と高く、利益剰余金は1459億円、有利子負債は661億円と財務は健全。PBRは1倍を大きく割れており、割安な水準かと思います。

業績の推移に関しては、2016年3月期をピークにそこから下降気味。2020年3月期、2021年3月期と続けて赤字を記録。2022年3月期にV字回復も、コロナ前の水準まではまだ届かない見通し。

シチズン時計の配当方針は、安定的かつ継続的な配当を重視し、配当性向は50%を目安とする方針。自己株式取得に関しては、状況に応じて機動的に判断していく予定。

コンビニでの買い物や、お昼のランチ代、会社の飲み会を1回我慢するだけで、好きな高配当株を買う事が出来ます。ちょっとした我慢を先にすることで、将来的には配当金でランチをしたり、友達と飲み会にいったりすることが出来るようになります。