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クラレは、1926年にクラボウ社長だった大原孫三郎氏がレーヨン生産のために設立した会社。1950年に日本初の国産合成繊維となる親水性「ビニロン」を工業化。ビニロンの原料樹脂ポバール、ポバールをフィルム化し液晶用偏光板向けに用いるポバールフィルム、食品包装材に用いられるガスバリア樹脂のエバールなど世界首位商品が多い。特にポバールフィルムは世界シェア断トツ。2014年6月にデュポンのビニルアセテート事業取得を完了。歯科材料などメディカル部門を強化中。

日本ケミファは、医療用医薬品の中堅メーカー。1950年設立。新薬が主体だったものの、2000年ごろより後発医薬品（ジェネリック）へ本格参入し、のち売上の9割ほどが後発薬となった。特許切れ後の先発品である長期収載品としては痛風治療薬「ウラリット」や鎮痛・消炎剤「ソレトン」が中心となっている。受託製造も手がける。ベトナム工場が18年11月に稼働し国内からの生産移管による原価低減を推進、当面日本向けの輸出に。痛風薬などの新薬を研究開発し、他社への導出などによる収益拡大戦略も並行して展開。

ダイドーグループHDは、1975年に設立された飲料メーカー。売上高の8割以上は自動販売機により、製品別では缶コーヒーの構成比が5割強を占める。自社工場を持たず、製造や物流はすべてアウトソーシング。経営資源を自販機オペレーションに集中し、多彩なサービスを提供する自販機に特徴。2012年にはゼリー大手たらみを子会社化、たらみの得意とするコンビニやスーパーなどの販路に向けて拡大を進める。ロシアやトルコなどの海外市場も開拓。医薬事業の成長も課題。好財務。天候に株価や収益が左右されやすい特性。

ニップンは、1896年設立と製粉業界では最古参の企業。業界シェアは日清製粉に次いで第2位。部門別売り上げ比率は食品が全体の5割強と製粉を上回り、さらに拡大の方向。食品はパスタ、天ぷら粉、冷凍食品などに加えて、コンビニ向けの総菜も手掛けるなど、品ぞろえは多岐。小麦由来の機能性素材の研究、健康食品開発なども行う一方、製粉・食品各部門の工場新鋭化などに積極投資。2016年に新宿南口から千代田区麹町に本社移転。19年8月、三菱地所等と手がける旧本社跡地再開発が竣工。

リコーは、複合機・プリンタなどオフィス用事務機器の大手で、複写機は世界2位。事務機3強（他はキヤノン、ゼロックス）の一角。1936年に理化学研究所の開発を製品化する会社として創業。国内に強い営業網を持ち、海外でも積極的なM＆Aで直売体制を構築。80年代以降はデジタル複写機が主力で、現在はカラー化を推進。オンデマンド印刷など印刷分野も強化進める。2011年10月にHOYAよりカメラの「ペンタックス」事業を買収。17年度に大赤字を出し、構造改革を断行、シェア拡大路線から収益重視にシフト。

いちごは、2000年設立で旧アセット・マネジャーズ・ホールディングス。いちごトラストの資本参加などを経て2016年に現商号へ変更。金融危機後、国内外の企業投資から撤退してバランスシートをいったん縮小し健全化。現在は中古不動産物件を取得し、価値を上げて売却する「心築」事業とREIT等からの運用収入を稼ぐ資産運用事業、太陽光発電所の開発・運営を中心としたクリーンエネルギー事業などを展開。20年2月期から経営計画期間を従来の3年から10年単位に延ばし、ストック収益の比率を高める方針。

京セラは、総合電子部品のリーダー企業。京都ベンチャーの一角で、多角化経営を標榜。ファインセラミックス技術をベースに半導体パッケージで首位のほか、コンデンサやコネクタなど半導体素子も展開。太陽電池、携帯電話端末、スマートフォンなどの通信機器、プリンタ・コピー機でも大手。先日亡くなった、創業者の稲盛和夫氏が指揮した小単位・独立採算の「アメーバ経営」も著名で、強固な財務基盤を生かした買収による規模拡大に積極的。産業用、住宅用太陽電池の育成にも注力している。5G関連。ESG投資銘柄。外国人持ち株比率が高い。

三菱マテリアルは、非鉄金属の総合首位。戦後解体された三菱鉱業が前身で1990年に三菱金属と三菱鉱業セメントが合併して誕生。セメント、銅、加工、電子材料、アルミが柱。セメントは米国で骨材鉱山も所有。銅は製錬事業のほか、チリ、インドネシア、カナダの鉱山に出資、ペルーでも探鉱中。加工は自動車部材の切削工具である超硬工具が主要製品で新興国向けも開拓。電子材料は多結晶シリコンに重点置く。17年に英国Luvata社銅加工部門を買収、2020年4月に子会社の三菱伸銅を吸収合併しEVなど次世代自動車部品の開発体制を強化。

SBIホールディングスは、投資事業、SBI証券を中核とするネット証券最大手。ベンチャー投資、ネット証券に加え、ネット銀行・生損保、金融商品の情報関連事業も展開。もともとソフトバンクの金融部門子会社だったが、2006年にソフトバンクが保有株すべてを売却。SBI証券はネット専業証券首位。製薬関連のバイオ事業に積極的。13年には経営悪化の韓国貯蓄銀行を子会社化。暗号資産交換業に2018年参入、ブロックチェーン技術活用に注力。TOBを経て21年12月に新生銀行を子会社化。

上新電機は、関西地盤の家電量販中堅の会社。1948年に大阪市浪速区にラジオパーツ販売の上新電気商会を創業、1950年に上新電機産業を設立。54年家電量販業に転業。関西圏中心に直営・FC店を展開。阪神タイガースのスポンサーや「唯一の関西資本の家電量販」を謳い文句にしており、関東圏のヤマダホールディングスやビックカメラとは関西で激しいバトルを繰り広げながら地元関西色を訴求する。2002年3月期の最終赤字を機に不採算店閉鎖等の大リストラを実施。ネット通販を強化し、太陽光発電を高効率化するデバイス等も開発。

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