【株主優待】100株でもらえるカタログギフト優待のおすすめ四天王を紹介。NO1は○○！

・株主優待でカタログギフトがもらえる銘柄のおすすめを知りたい
・1銘柄だけ買うなら何の銘柄がオススメか知りたい

STEP1▶カタログ優待銘柄のおすすめ10選
STEP2▶カタログ優待のおすすめ四天王を紹介
STEP3▶まとめ

それではこの中から3銘柄だけPICKUPして紹介していきたいと思います。【2928】RAIZAPグループに関しては優待利回りが驚異の34.24%です。優待内容は自社グループサイトの商品と交換が可能なポイントではありますが、3年間貰うことができれば元が取れます。続いて、【3003】ヒューリックに関しては、優待条件が300株ではありますが、約30万円で3000円相当のカタログギフトを貰う事ができます。優待＋配当利回りは約5%と高く非常に魅力的です。最後に、【7327】第四北越FGに関してですが、新潟県の地銀で、カタログギフトの内容は地元特産品2500円相当です。優待＋配当利回りも約6%と非常に高いです。あまり有名ではないですが、個人的にはかなり推してる銘柄です。

・2022年5月16日時点での情報をもとに作成
・マネックス証券の銘柄スカウターと、Trading View、MINKABUを活用して作成
した情報になっておりますので、事前にご理解下さい。

TAKARA&COMPANYは、宝印刷を中核とするディスクロージャーサービス会社です。制度開示・任意開示を含めた企業情報開示＆IRの総合的な支援を行っています。主要商品・サービスはディスクロージャー関連書類の制作印刷物、EDINETによる電子公告システムの開発・販売などを提供しています。

時価総額は249億円とそこまで大きくない会社ではありますが、ほぼ寡占の市場となっており市場での優位性があります。自己資本比率も高く財務は健全です。

業績の推移に関して
毎年右肩上がりで売上高を伸ばしてきており、2021年5月期には大幅な増収増益を達成。今期も最高益を更新する予想となっています。営業利益率も10%超と問題のない水準です。

配当方針に関して
配当金＝安定配当金＋業績連動配当金と分類されており、安定配当金は普通配当部分を安定配当としており、業績連動配当金は当期純利益が前期を上回った場合、増益要因等を勘案の上、余剰キャッシュフローの範囲で実施することを基本方針としています。配当性向は年々下がってきているにも関わらず徐々に増配をしてきているので、個人的には好きな形です。

イオンモールは、日本最大の商業施設専業デベロッパーです。「イオン」を核テナントとする大規模ショッピングモールの開発、テナントリーシング、運営・管理を行っています。2022年2月時点で国内168モール、海外39モールを運営しています。

割安性を測る指標の一つでもあるPBRが1倍を割り込んでおり、割安な水準となってきています。

業績の推移に関して
新型コロナウイルスの影響もあり、2021年2月期、2022年2月期と落ち込んだものの今期は過去最高の売上高を記録する見込みとなっています。ですが、営業利益率が徐々に下がってきている点はマイナスポイントです。

配当方針に関して
安定的な配当継続を重視するとともに、内部留保は事業基盤強化のための成長事業、新規事業、経営体質強化のために投資していくことを基本方針としています。配当性向については連結配当性向30％以上とし、成長ステージに応じた長期・継続的な増配を目指すとのことです。

KDDIは、大手電気通信事業会社です。個人向けモバイルビジネス、国内・国際通信、法人向け・グローバルサービスを提供しています。傘下に沖縄セルラー電話、auカブドットコム証券、カカクコム等を持っています。

時価総額はついに10兆円を超えました。特に割安といった水準でもないですが、自己資本比率やROE、ROA等を見ても全く問題のない水準かと思います。

業績の推移に関して
成長は鈍化してきてはいるものの、毎年着実に増収増益を達成してきています。営業利益率も非常に高い水準で維持できており、素晴らしい業績かと思います。

配当方針に関して
「配当性向40％超」と「利益成長率に伴うEPS成長」の相乗効果により、持続的な増配を目指すことを基本方針としています。今期も増配の予定となっており、21期連続増配の予定です。

日本管財は、不動産管理サービスの会社です。建物管理、住宅管理、環境施設管理を行っています。建物総合管理業は清掃・設備管理・警備業務や、分譲マンション等の管理組合代行業務、受付・電話交換・オペレーター等の派遣業務などを提供しています。

自己資本比率が73.5%と非常に高く、財務は健全。ROE、ROAともに平均以上の水準と全く問題ないです。

業績の推移に関して
売上高、営業利益ともに右肩上がりで伸びてきていることが見て取れます。今期は過去最高の売上高、営業利益を達成する予想となっています。

配当方針に関して
利益還元策として業績に応じた適正な成果配分を行うことを基本方針としており、配当性向は40%前後で推移をしています。

オリックスは「株主の皆さまへのより公平な利益還元のあり方という観点から慎重に検討を重ねました結果、株主優待制度については廃止し、今後は配当等による利益還元に集約することといたしました」と発表しています。

上場企業は会社法の規定で「株主平等の原則」に従う義務を負っています。株主平等の原則とは、「自らの株主を、その保有する株式の内容および数に応じて平等に取り扱わなければならない」とする原則です。