おすすめの商社株はこれだ！株価や配当、今後の見通しから徹底比較

こういった疑問を抱えている方のために、商社の中でもトップ中のトップである5大商社を徹底比較し、商社株の魅力を存分にお伝えしていきます！

上記の内容について、超分かりやすく学ぶことが出来ます。

その結果として…、

そんな風に、皆さんに感じて頂けたらと思います！

この記事は、株式投資歴13年目のボクが成功や失敗を繰り返し、これまでに積んだ経験をもとに作成しました。

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商社株とは？

商社株とは、総合商社・専門商社およびそれに関連する銘柄のことで、日本の株式市場では、主に5大商社を指すことが多いです。

これら企業は5大商社と呼ばれ、ここに豊田通商・双日を加えて7大商社と称されることもあります。

7大商社はいずれも取り扱っている商品やビジネスの幅が広いため総合商社と呼ばれます。

それに対して、食品、鉄鋼、機械など特定の分野の商材を扱っている商社のことを専門商社と呼び、鉄鋼の阪和興業、燃料の岩谷産業、化学の長瀬産業などは歴史のある独立系専門商社として有名です。

商社株はなぜ上がる？注目をされる4つの理由

現在、株式市場では株価上昇中の商社株が大きな注目を集めています。

なんと！株式投資にそこまで興味のないボクの父親からも、

なんて連絡が届いたくらいです。笑

ここでは、商社株が注目をされる4つの理由について確認をしていきましょう。

①エネルギー・資源価格の高騰が業績の追い風

商社株はあらゆるモノやサービスの流通に関わるという特徴を持ち、モノの流れの上流に位置するともいわれます。

特に、売上高におけるエネルギー・資源分野の構成比率が大きいため、資源価格の高騰は業績にポジティブな影響を与えます。

資源価格が上昇した要因として、

などが挙げられます。

エネルギーの需要に対して供給が間に合っていない状況が続いており、わたしたちの身の回りでもガソリン価格や食料品、電気代などが高騰しています。

②魅力的な配当利回り

商社株は全体的に配当利回りが高めです。

その中でも特に、総合商社は積極的に株主還元を行う傾向にあり、中期経営計画期間中は配当に下限を設定したり、累進配当を掲げる企業が多いです。

こちらが、最新の決算で5大商社が掲げた配当方針の一覧です。（2023年5月15日時点）

企業名	連続増配	配当利回り	配当方針
三菱商事	7期	3.71%	・累進配当 ・総還元性向40%程度を目処
三井物産	3期	3.51%	・累進配当 ・基礎営業CFに対する株主還元割合37%程度
伊藤忠商事	8期	3.39%	・累進配当 ・総還元性向40%を目処
丸紅	2期	3.99%	・累進配当 ・総還元性向30%～35%程度を目安
住友商事	2期	4.63%	・DOE3.5%～4.5%の範囲内 ・配当性向30%を目安

このように、市場平均よりも高い配当利回りが期待できるうえに、配当方針で累進配当を掲げている点が商社株の魅力のひとつです。

③市場評価は割安な水準

商社株は業績の割に割安に放置されやすい銘柄であり、万年割安な株価などとも言われています。

こちらが、5大商社のPER・PBRの一覧です。（2023年5月15日時点）

企業名	PER	PBR
三菱商事	8.4倍	0.95倍
三井物産	7.4倍	1.02倍
伊藤忠商事	8.8倍	1.42倍
丸紅	7.9倍	1.21倍
住友商事	6.7倍	0.85倍

PER（株価収益率）は、5大商社全てが10倍以下となっており、特に割安な数値と言えるでしょう。

三菱商事、そして住友商事に至っては、PBRも1倍を下回る数値を付けています。

④ウォーレン・バフェットも注目

投資の神様と呼ばれるウォーレン・バフェット氏による5大商社への投資が最初に明らかになったのは、2020年8月30日のことでした。

その後、バフェット氏は徐々に5大商社の株式を取得し、2023年の4月頃には5大商社株の保有比率はすべて7.4%まで上がりました。

これらの発表、そして一連の流れを受けて、5大商社の株価は更に上昇。

現状の株価をまだ割安だと判断している投資家や、更なる業績の向上に期待している投資家により、5大商社株が買われていることが分かります。

世界的に有名な投資家であるバフェット氏の動向は、商社株の株価を押し上げている要因のひとつと言えるでしょう。

総合商社のビジネスモデルとは？

業績が堅調に推移しており、高配当であることで有名な総合商社株。

「年収の高さ」や「グローバル」などのイメージが先行して語られる一方で、ビジネスモデルそのものへの理解には自信がない、という方も多いのではないでしょうか？

そのビジネスフィールドの広範さについて、かつては、

と揶揄されたこともあります。

ですが、総合商社は基本的に「トレーディング」と「事業投資」の2つのビジネスの組み合わせによって収益をあげるモデルです。

総合商社はなぜ、このようなビジネスモデルに至ったのでしょうか？

ここに至るまでの流れを確認しておきましょう。

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1高度経済成長期以前

高度経済成長期以前の総合商社は、その収益の多くをトレーディングによってあげていました。

ですが、1990年代にはインターネット技術の発展を背景に「商社外し」が見られるようになり、総合商社のトレーディング収益は縮小傾向をたどるようになりました。

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2「事業投資」という打ち手

バブル崩壊も重なって業績悪化に苦しめられた総合商社各社は、より時勢にマッチしたビジネスモデルへ姿を変えるべく、「事業投資」という打ち手を選び取りました。

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3現在の総合商社のビジネスモデル

こうした紆余曲折をへて確立をされたのが現在の総合商社のビジネスモデル、すなわち「トレーディング×事業投資」という稼ぎ方です。

儲けの仕組み①：「トレーディング」とは

総合商社の「トレーディング」とは、仲介業者として需要と供給を結びつける事業のことを指します。

例えば、製造した商品Aを売りたい企業（供給サイド）と商品Aを買いたい企業（需要サイド）を顧客とし、その間に立ってこれらの需要と供給をマッチングさせるビジネスです。

トレーディングの収益構造

このとき、総合商社は大きく2通りの収益をあげています。

この2通りの収益に加えて、自社の資産やネットワークを活かして「商流を円滑にするための機能」を提供することで収益を上乗せしています。

商流を円滑にするための機能とは具体的に、

総合商社のトレーディングビジネスとは、【中間業者として需要と供給をマッチングさせ、物流や金融などの機能を付与し、スムーズな商流を構築する事業】といえます。

儲けの仕組み②：「事業投資」とは

総合商社の「事業投資」とは、継続的・多面的な経営参画を念頭におきながら、ある企業へ投資を行うことであり、総合商社が新たなビジネスを創造していくための重要なアプローチ方法です。

事業投資において、総合商社はまず『目をつけた企業が発行する株式の一部を取得・保有』し、その企業の株主になります。

そして、投資先の企業価値を最大化するために、

これら様々な手段を用いて、その企業のバリューアップを図ります。

事業投資の収益構造

この事業投資ビジネスにおいて、総合商社は大きく2通りの収益をあげています。

各企業の「株式を取引することで生じる利益」に加えて、複数の自社グループ会社が「協業することで得られる優位性」が事業投資の狙いです。

特に、異なる事業の掛け合わせから生まれるシナジー効果こそが、総合商社の事業投資の強みです。

商社株の今後の見通し

それでは、総合商社のビジネスモデルを理解したところで、商社株の今後の見通しについて考えていきましょう。

ボクが注目をしたいポイントは下記の3つです。

これらについて、順番に解説をしていきます。

①短期目線ではなく、長期での上昇に期待

総合商社はすでに成熟している企業であるため、今後の急激な成長を見込めるか？と考えたところ、ボクは「難しい」だろうと考えています。

景気動向によって株価が左右されやすいという一面を持つため、他の業種と比べると、指標的に割安に放置されやすいです。

つまり、現在の株価水準は、実際の業績や財務内容から考えると、割安であると捉えることが出来るので、長期的な目線であれば株価の上昇も期待できるでしょう。

②急激な円高・資源安は株価下落のリスク

商社株にとって、エネルギーや資源価格、為替相場は業績に大きく影響を与える要素です。

下記は、三菱商事が2023年3月期の決算説明会で発表していた資料になります。

たった1米ドル「円高」にふれるだけで、マイナス50億円もの損失を被る試算となっています。

逆も然りで、2021年からは、円安・資源高が同時に進んだことで、総合商社は大きく業績を伸ばしました。

ここで皆さんにお伝えしたいことは、これから大幅に為替が円高に進んだり、エネルギー価格が急落したりすると、株価が大きく下がるリスクがあるということです。

商社株に対して、ネット上ではかなりポジティブな一面が多く取り上げられているように感じます。

ですが、実際に投資をするのであれば、これらのリスクを含んでいることを理解したうえで、為替動向や資源価格の動向を意識的にチェックしていきましょう。

③非資源分野への期待

総合商社はこれまで、エネルギーや資源のトレーディング収益が中心となっていました。

しかし、先ほど解説をした通り、資源頼りの収益構造では、エネルギー価格の変動によって収益が大きく変動するというリスクがあります。

そのため、昨今は「非資源分野」への投資に注力し、安定した経営基盤を構築することを目指す流れが生まれています。

特に直近では「DX（デジタルトランスフォーメーション）」に取り組む企業が増えています。

例えば、三菱商事は、リアルとデジタルの融合による社会課題の解決を目指し、産業DX部門を新設しています。

DXを活用することで、産業のデジタル化・効率化を図りつつ、

をテーマとして、パートナーや自治体と共に、社会課題の解決に貢献していくことを公表しています。

このように、商社は常に新しいビジネスモデルを模索しており、今後も世の中の変化に合わせて、収益構造を変えていくことを期待されています。

5大商社を徹底比較！

それでは、商社株とは？についての理解を深めた所で、5大商社を徹底的に比較していきます。

上記の項目を比較をした上で、『最も長期で保有したい銘柄はどれか？』そして、『いま、買うならどの銘柄を買うのか？』について、個人的見解を最後にお伝えしていきます。

5大商社の特徴と関連企業

それでは、5大商社の特徴と関連企業について順番に解説をしていきます。

三菱商事

関連企業には、伊藤ハムや、ローソン、日本ケンタッキー・フライド・チキンに加えて、24期連続増配中の三菱HCキャピタルの株も18%保有しています。

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三井物産

関連企業には、三井食品、企業のコンタクトセンター事業を営む【4708】りらいあコミュニケーションズ、ヘルスケア機器メーカーのPHCホールディングス、東洋エンジニアリングといった名だたる企業へ投資しています。

伊藤忠商事

関連企業には、伊藤忠食品、フルーツジュースで有名なドール・インターナショナル、プリマハム、ファミリーマート、ヤナセ、そして18期連続増配中の東京センチュリーの株は30%保有しています。

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丸紅

関連企業には、食肉事業を営むウェルファムフーズ、米国で農業の総合ソリューションプロバイダーとして有名なヘレナ、日清オイリオグループ、丸紅新電力などの株を保有しています。

住友商事

関連企業には、欧州の青果卸大手ファイフス（バナナの販売シェアは欧州No.1）、食品スーパーで有名なサミット、ケーブルテレビのJCOM、IT企業のSCSK、北米でエネルギー産業向け鋼管事業を営むエジェングループなどに投資しています。

チャート推移（10年チャート）

この10年間で最も株価を伸ばしているのは、伊藤忠商事で、2013年の5月頃から株価は+355.37%と驚異的な上昇を見せています。

それ以外の銘柄も素晴らしいパフォーマンスをしており、三井物産が+210%、丸紅が+190%、三菱商事が+185%、住友商事が+123%と5大商社全てがこの10年間で株価を2倍以上にしています。

ですが、注目をすべきポイントはコロナショック時の値動きで、伊藤忠商事以外の4銘柄はマイナスに転じそうになっています。そして、その後に株価を大きく伸ばしていることが分かります。

結論、株価の値動きに関しては、伊藤忠商事が最も強い値動きをしていると言えます。

時価総額 / 自己資本比率

時価総額が最も大きいのは三菱商事で7兆8559億円と日本で13番目の時価総額です。

そして、伊藤忠商事⇒三井物産⇒丸紅⇒住友商事と続いていきます。

こうやって見てみると、5大商社と言いつつも、三菱商事、伊藤忠商事、三井物産の3大商社と見ることもできます。

自己資本比率に関しては、三井物産が最も高く41.4%。それ以外の4社は36%前後で推移しています。

売上高 / 当期利益率

売上高が最も大きいのは三菱商事で、21兆5720億円と他の4社を大きく上回っています。ただ、当期利益率は最も低く5.5%。

一方で、住友商事は売上高は最も低いものの、当期利益率は8.3%と一番高いです。

当期利益 / 非資源割合

当期利益が最も大きいのは三菱商事で、2位の三井物産とは僅差です。3位には21年3月期に当期利益首位だった伊藤忠商事がつづきます。

前期、前々期と資源価格の高騰を追い風に各社ともに軒並み最高益を記録。ただ、近年では資源価格に左右されない体制構築が総合商社の課題として挙げられています。

そんな中で、非資源比率を見ていくと、伊藤忠商事が74%と最も資源価格に左右されない体制構築が整っています。

三井物産は23年3月期に商社初の純利益1兆円超えを発表しましたが、非資源割合は最も低い34%と、資源価格の影響を大きく受けるので注意が必要です。

ROE / ROA

ROEは企業が株主から集めたお金をいかに効率的に運用できたかを示す指標で、丸紅が21.2%と最も高いです。

日本の上場企業の平均値が10％前後ですので、全体的に高水準ではあります。

ROAは会社が持っている総資産を利用して、どのくらい利益をあげているかを示す指標で、三井物産が7.5%と最も高いです。業界No.1の三菱商事はROE、ROAともに5大商社の中では最も低い数値となっています。

投資家にとって『投下した資本に対して、どれだけの利益を稼いでくれたのか』は非常に重要な指標ですので、ROE、ROAには今後も注目をしていきましょう。

予想配当利回り / 配当性向

配当利回りが最も高いのは住友商事で今期の予想配当利回りは4.63%、2位は丸紅で3.99%です。

配当性向に関しては、伊藤忠商事、丸紅、住友商事と25%前後で、利益に対する資源割合が大きい三菱商事と三井物産は20%前後とやや低めの水準です。

総還元利回り/総還元性向

こちらは、配当に加えて、自社株買いを含んだ総還元利回りになりますが、伊藤忠商事を除く4社は6％超と驚異的な還元率となっています。

三菱商事に至っては、総還元利回り10%超で総還元性向は61.8%と、ホルダーにとっては非常に嬉しい還元率となりました。

予想PER/実績PBR

予想PER、実績PBRともに、最も割安な水準なのは住友商事です。次に予想PERが低いのは、三井物産。実績PBRが次に低いのは三菱商事です。反対に、最も割高な水準なのは予想PER、実績PBRともに伊藤忠商事となっています。

【結論】おすすめの商社株はこれだ！

こちらが、ここまで比較をしてきた項目のまとめです。

ランキング1位を最もたくさん獲得したのは三菱商事といった結果になりました。ですが、実際にどの株を買うか？となると、どの項目を優先して評価をするのかが重要になってきます。

今回は、この5大商社の中で、

について、個人的見解を発表したいと思います。

最も長期で保有したい5大商社株は？

ボクが最も長期で保有したい銘柄は、伊藤忠商事です。

理由としては、利益に占める非資源割合が5大商社の中で最も高く、資源価格の影響を受けづらいといった点が挙げられます。みなさんご存知の通り、資源価格は現在高騰をしており、長期で保有をするとなると資源価格下落のリスクはなるべく抑えておきたいところです。

加えて、過去10年間での騰落率が最も高く、チャートが一番綺麗です。

チャートには、業績や配当、投資家からの期待といった全ての項目が含まれた上での「実際の売買結果が現れたもの」ですので、チャートの形はかなり重要視しています。

ただ、懸念点をあげるとすると、

いま、買うならどの5大商社株を選ぶ？

つぎに、ボクがいま買いたいと思う銘柄についてですが、

ごめんなさい！ありません！笑

高配当株投資のセオリーは、株価を下げた時に大きく買うです。

日経平均株価が3万円を超えてきたりと、株式市場が絶好調な今、敢えて、高配当株を買う必要はないと個人的には考えています。

株価を下げるまでの間に、なにか良い銘柄はないかな？と、次買う銘柄の候補を一緒に探していきましょう。

さいごに

と思っているけど、今はまだ資金が少ない…という方は1株ずつ高配当株を購入していくことを僕はオススメします。

昔と違い、今はネット証券最大手のSBI証券でも1株からなんと手数料無料で買い付けが可能です。

【公式サイト】 https://www.sbisec.co.jp/

SBI証券のS株は買付手数料が無料と言うのは勿論、何よりもアプリやwebサイトがシンプルで直感で操作が可能です！

資産形成を加速させる上でのポイントは、『贅沢をする順番を変える！』ということです。

誰もが最初は少額から。1株ずつコツコツと一緒に高配当株を積み上げていきましょう。